大塚化学株式会社

D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)推進

トップメッセージ

代表取締役社長 土佐 浩平

当社は、地球環境を維持存続し、社会と当社グループの持続的成長を実現する取り組みの一つとして、「ダイバーシティ」を推進しております。


2011年より、「意欲ある有能な社員が働き続けたい会社にする」「国・文化・性別の多様性に対応できる人材を育成する」「グローバル展開における現地化」という方針のもと、ダイバーシティ推進活動を開始しました。


人種や国籍、宗教だけに限らず、性別や年齢、婚姻の有無に至るまで、様々な個性が集まり、それぞれの価値観が活きる組織を目指しております。


多種多様な個性を持つ全員が、常に前向きに楽しく議論し、活動することで誰も気づかない斬新なアイデアを実現できる会社へと成長してまいります。


その為に必要な制度、例えば、在宅勤務制度や育児・介護支援制度に始まり、各個人の意識改革を目指し、自己啓発制度導入や研修制度拡充など、様々な制度改革を行い、どのような立場にあっても働きやすい環境を整備し、個性と能力を十分に発揮できる会社づくりを進めております。


今後もグループ社員の皆さんの意見に耳を傾けながら、国内外の関係会社含め当社グループ一丸となって、積極的にダイバーシティ活動を推進することでサスティナブルな地球環境と社会、当社グループの持続的成長へとつなげてまいります。

ワークライフバランス

当社では、育児・介護と仕事の両立を支援する勤務制度を充実させています。例えば、育児短時間勤務、育児時差勤務制度は、子供が小学校3年生終了時点まで、介護短時間勤務、介護時差勤務は対象家族1名につき、1年間利用が可能です。さらに、ノー残業デーや在宅勤務制度を設けるなど、ワークライフバランスの向上に努めてきました。その結果、女性活躍推進法に基づく取り組みが優良な企業として、2019年に「えるぼし3段階目」、2020年には優良な 「子育てサポート」企業として「プラチナくるみん」が、厚生労働大臣より認定されました。

プラチナくるみんとえるぼし3段階目の画像

育児に関する諸制度について

育児に関する諸制度についての表

介護に関する諸制度について

介護に関する諸制度についての画像

イクボス宣言

イクボス宣言の画像

大塚化学は、新しい時代の理想の上司(イクボス)を育てていこうとする企業のネットワーク『イクボス企業同盟』に2019年に加盟し、イクボス宣言をしました。


大塚化学では、全ての社員が仕事とプライベートを充実させ自分らしく活躍できるよう、部下のキャリアと人生を応援しながら高い業績を上げ続けることができるイクボスの育成に積極的に取り組んでいます。


大塚化学は人生を素敵に生きるあなたを応援します。

グローバル人材交流制度

当社グループのグローバル展開に資する人材の発掘と育成、ならびに当社のダイバーシティー推進活動の一環として、2014年度よりグローバル人材交流制度(Global Exchange Program)を設けました。現在は海外関係子会社から社員を2週間~3ヶ月間受け入れ、当社グループや日本を理解してもらうための研修プログラムを実施していますが、次のステップとして当社社員の海外子会社での実地研修プログラムを並行して実施する構想です。

日本での研修の様子の画像①
日本での研修の様子

日本での研修の様子の画像②

日本での研修の様子の画像③

事業所内保育所

大塚グループでは、徳島、大阪、茨城に事業所内保育所を設置しています。徳島は2011年の開園当初は100人だった定員が、2014年には150人、さらに2018年には210人に増員し、事業所内保育所としては国内最大級規模になりました。今後も社員の多様なライフスタイルをサポートするとともに、多様な人材による組織の活性化を目指していきます。

大阪の事業所内保育所の外観
大阪

徳島の事業所内保育所の外観
徳島

女性活躍推進

厚生労働省 「女性の活躍推進企業データベース」をご覧下さい。

なお、当社の行動計画は以下の通りです。

関連データ

2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
女性管理職比率
(対管理職全員)
9.6% 10.4% 10.9% 12.3% 12.2%
女性管理職比率
(対女性正社員全員)
27% 24% 24.6% 27.9% 26.6%
管理職比率
(対正社員全員)
31% 30% 30.8% 31.5% 31.1%
障がい者雇用比率 2.1% 2.3% 2.3% 1.9% 2.8%
女性の育児休業取得率 - 100% 100% 100% 100%
男性の育児休業取得率 - 19.4% 16.7% 38.9% 48.1%

※ 2023年12月末現在、11名の外国籍社員(中国、韓国、フィリピン)、3名の現地採用社員(ベトナム)が在籍しています。

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